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矯正治療/トラブルを防ぐ矯正歯科の選び方
矯正治療というと、健康保険の適応外(自費治療)で高額、かつ治療期間が長期間に及ぶため、どの歯科医院で矯正治療を行うのかを選ぶ際には慎重になるところです。これから矯正歯科治療を始める患者さんがトラブルなく、矯正治療を受けるために覚えておくとよいポイントについて解説します。
目次
矯正専門歯科がオススメの理由
治療先を選ぶ目安のひとつとして、「矯正歯科専門開業医」という選択肢があります。歯科の中に、小児歯科や口腔外科、歯周病治療を専門に行っているところがあるように、矯正歯科治療が専門のところがあります。
ですが、一概に矯正歯科と記載があれば専門性の高い治療が受けられるわけではありません。
日本では歯科医であれば、極端な話、一度も矯正歯科治療をしたことがない歯科医であっても、診療科目に矯正歯科を掲げることができるため、患者さん自身で歯科医院を選択するのが難しいのも事実です。
一般歯科と矯正歯科の両方を診療科目として掲げている歯科診療所の場合、まずはホームページなどで矯正歯科治療を専門としている歯科医が常勤しているかどうかを確認してみてください。歯科医院によっては、大学病院から矯正歯科医が決まった曜日だけ派遣されているケースもあり、その場合は治療中にトラブル(装置が外れて痛いなど)があった場合にすぐに対応することが難しいことがあります。
日本矯正歯科学会が定める「認定医」や「専門医」といった認定資格
矯正歯科専門開業医の団体である日本臨床矯正歯科医会に加入している歯科医は、認定医もしくはそれと同等の臨床経験をもつオルソドンティスト（矯正歯科医）で、見た目の美しさだけではなく、咬み合わせの改善や咀嚼（そしゃく）機能の向上、口全体の健康増進など、最新の医療技術の研修を通して矯正歯科医療の技術向上に取り組んでいます。
大学病院などで矯正歯科治療の研鑽（けんさん）を積んだ矯正歯科専門開業医は、豊富な臨床経験をもっているという点で信頼できるポイントのひとつです。
認定医は、矯正歯科医療に関し、適切な学識、技術、経験を有する者と規定しています。
https://www.jos.gr.jp/roster
認定医の資格は、申請において学会指定研修施設における基本研修と臨床研修からなる5年以上の研修修了と診療活動ならびに学術活動の実績などが求められます。また、資格審査では、症例審査に合格することで認定されます。さらに、5年ごとの資格更新には、研修単位取得の実績と更新症例報告等の更新審査に合格する必要があります。
専門医は、矯正歯科領域における診断、治療および術後管理に関して高度な医療技能と経験ならびに専門知識を有し、他診療領域の歯科医師または医師ら他職種との連携を図り、標準的な矯正歯科治療を提供する能力を有する者と規定しています。
https://www.jos.gr.jp/roster
専門医の資格は、申請において認定医の資格を有し、診療活動ならびに学術活動の実績、研修単位の取得などが求められます。また、資格審査では、筆記試験と症例審査に合格することで認定されます。さらに、5年ごとの資格更新には、診療活動、学術活動、研修単位取得の実績と更新症例審査に合格する必要があります。
6つの指針
矯正歯科医会では、患者さん自身が信頼できる矯正歯科を見極めるための“受診時の目安”として、６つの指針を掲げています。
頭部X線規格写真（セファログラム）検査をしている
セファログラムは診断のグローバル・スタンダードで、特に子どもの患者さんでは顎顔面の成長バランスや成長方向、量の予測をするために不可欠な検査です。
精密検査を実施し、それを分析・診断した上で治療をしている
矯正歯科治療を行うためには、臨床検査として
①口腔内検査 ②顎機能と咬合機能の検査 ③顎のプロポーション検査 ④筋機能の検査、
また、診断資料の分析として
① 模型分析 ②頭部X線規格写真の分析
などの実施が不可欠です。
治療計画、治療費用について詳細に説明をしている
矯正歯科では、検査結果を詳細に分析した上で診断を行い、治療計画を立案します。
治療計画については、わかりやすい治療のゴールやそのプロセスを患者さんに示しながら、それぞれの患者さんに適した治療装置とその効果，治療期間、第Ⅱ期治療の可能性（子どもの場合）、保定、後戻りの可能性や治療のメリット・デメリットおよび抜歯・非抜歯について説明を行います。
治療費用についても、治療費、調節料、支払い方法（一括・分割・デンタルローン）、装置が壊れたときの対応、転医あるいは中止する場合の精算についても詳細説明を行い、患者さんの同意を得てから治療を行います。
長い期間を要する治療中の転医、その際の治療費精算まで説明をしている
治療中に転居等で診療所を変わらざるを得なくなった患者さんに、転居先にできるだけ近い矯正歯科を紹介する「転医システム」があります。
常勤の矯正歯科医がいる
常勤の矯正歯科医がいることは、以下のようなメリットにつながります。
○治療において画像診断ができる撮影機器などの環境・設備が整っている
○矯正装置が取れてしまったなど器具に不具合があっても、すぐに対応できる
○同じ担当医による一貫治療が行える
専門知識がある歯科衛生士、スタッフがいる
矯正歯科への豊富な経験と知識があるスタッフがいることは、次のようなメリットにつながります。
○矯正歯科医の指導監督のもとに、患者さんへのさまざまな対応が可能となる
○矯正装置を装着している患者さんの口腔衛生指導が行える
○治療中の食事指導が行える
7つの提言
矯正歯科と治療契約を結ぶ際の注意点を「７つの提言」としてまとめました。